【この記事で分かること】
・融資を断るときの銀行員の態度（前兆の言葉遣い）
・メインバンクが警戒すること、サブバンクが警戒すること
・経営者が準備しておくべき心の姿勢
今までは受けられていた銀行融資を、今回は断られた。
経営者は焦ります。
他の銀行を当たるとか、どこかから資金を捻出するとか、他の資金調達方法を探さなければなりません。
資金手当てに経営者の労力・時間はとられ、営業活動に時間が取れなくなります。
銀行に手のひらを返された！経営者は呆然（ぼうぜん）とするかもしれません。
しかし、予兆はあったはず。その予兆を経営者は見逃していたのかもしれません。
【目次】
あなたの会社が、複数銀行から順番に融資を受けているとします。
A銀行（メイン）⇒B銀行（サブ）⇒C銀行⇒D銀行⇒E銀行
このような順番です。
どこかの銀行が、「今回はちょっと難しいです」と、断ってきたとします。
原因は色々あるでしょうが、危険信号です。
一気に他の銀行も警戒感を強めます。
銀行は、他の銀行の融資動向を非常に気にします。
自分たちの銀行が貸倒損失を被る（ババを引く）のは避けたい、と考えているからです。
常に他銀行の融資シェアの増減をウォッチしています。
【参考記事】銀行に新規融資をストップされる5つのケース ～連続赤字、融資限度到達、粉飾、資金使途違反、不良情報～
メインバンクは、他の銀行が融資を引き揚げて、自分の銀行に融資が集中することを警戒します。
メインバンクに融資が集中していくことを「メイン寄せ」と言います。
メインバンクとの信頼関係があれば、メインバンクは「メイン寄せ」を受け入れてくれます。
サブバンクは、メインバンクの動向を随時気にしています。
知らないうちにメインバンクが少しづつ融資を引き揚げていて、自銀行が実質メインになっていた、という事態は避けたいからです。
業績下降局面において、サブバンクに融資を申し込むと、「当行では対応しかねますので、メインバンクにお願いしてはいかがですか」と言われます。
銀行員は、「業績が悪くなれば、メインバンクが支えるのが筋」と考えています。
業績が下降局面になると、銀行は融資回収の最大化を考えます。
コロナ禍の様な、今の厳しい時期は特にそうです。
その証拠に、コロナ禍で地方銀行が融資量を増やして、中小企業の資金繰りを支えたと言われていますが、自銀行はリスクを取っていません。
業績が厳しくなった融資先に対しては、プロパー融資（銀行がリスクを負う融資形態）をほとんど実施していないはずです。
政府系のコロナ融資に誘導したり、不動産担保を強化したり、保証協会付融資の残高を増やしたり、プロパー融資の残高を減らしたり。
貸倒回避策を取っています。
銀行員が一番嫌なことは、「貸したお金を返してもらえない」ことです。
ちなみに二番目に嫌なことは、「正常先の融資を他銀行に肩代わりされること」です。
だから銀行が望むことは、貸したお金を約束通りの条件（他行からの肩代わりではなく）で返してもらうこと、です。
【参考記事】融資肩代わりに関する銀行の考え方 ～なぜ銀行員は、他銀行の融資を奪いたいのか～
銀行員が融資を断るときは、出来る限り、やんわりとした言葉で断ります。
追加融資出来ないことが分かっていても、その場で即答したりはしません。
後日、上司と同行訪問しててきて、このようなことを言います。
「今回は難しいですが、次の決算状況を見て」
「今まで精一杯お手伝いしてきましたが、貴社の融資限度額に達していまして」
「もう少し融資残高が減少したら、その時に再度検討させていただきます」
「今までできる限りのお手伝いをしてきました。そのことはご理解ください」
など、言葉遣いは柔らかいですが、そのまま受け取ってはいけません。
これらは融資の断り文句です。
融資態度が変わった、と判断すべきでしょう。
【参考記事】銀行員が上司と2人で訪問してくることの意味について（融資断りか、前向きか）
一度融資を断られると、次からのハードルが上がります。
何かしらの改善点がないと、融資を受けることはできません。
☑ 赤字が黒字転換した（連続で黒字になった）
☑ 黒字が出て資金繰りが落ち着いたので、融資返済が進んだ
☑ 資産売却代金を融資返済に充当し、融資残高が減少した
成果が数字として現れないと、銀行に対して説得力がありません。
慌てて対策を立てても、タイムオーバーになる可能性があります。
今まで言われたことがなかったのに、銀行員が言ってきた。
以下の様な銀行員の言動が最近なかったですか？
☑ 追加不動産担保について、それとなく聞いてくる
☑ 売上代金入金口座を他銀行から自銀行へ変更依頼してくる
☑ 逆に他銀行へ売上代金口座変更をすると、「社長、困ります」と言う
☑ 今まで言われなかったレベルの詳細数値の資料を要求される
☑ 売上代金の裏付け資料を求められた（取引先への請求書や売上根拠の契約書など）
☑ 定期預金の解約を渋る
☑ 他銀行の預金口座の入出金データを求められた
☑ 倉庫を見せてくれと言う（デットストックの確認）
☑ 役員個人資産の調査を始めた
今までしてこなかったのに、銀行員がこういう言動を取り始めたら、融資態度が変化している予兆です。
あなたが予期していない形での融資謝絶（しゃぜつ）は避けたいものです。
ではどうすれば良いか。
自社はいくらぐらい融資を受けられるか。
自社の資金調達力を、常日頃から経営者のあなたが想像しておくことです。
財務数値や現在の借入残高、返済能力から、ある程度予測できます。
経営者がそうした数値を頭に入れておくことで、先手先手を打つことができます。
数字をつかむことで具体的な対策が見えてくるのです。
大切なのは、余力があるうちに備えておくこと、です。
（自社の数字や銀行の態度を知りたい方は、記事の最後のコメント欄から、当事務所までご連絡ください）。
昨日まで融資していてくれたから、明日も融資してくれる。
「銀行に手のひらを返された」、と嘆く経営者は、こういう思考を持ちがちです。
昨日は融資してくれたけれど、明日は融資してくれないかもしれない。
このように考えて、対策を考え実行しておくこと。
これが危機管理だと私は考えます。
ピンチに陥った時に案外脆い（もろい）のは、今まで優良だった会社です。
それは、今の状態が続くと漠然と考えて、備えをしていないから、です。
【この記事を書いた人はこんな人】プロフィール
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地方銀行に17年勤務しながら、2011年に中小企業診断士の資格を取得。
独立後11年に亘り、「金融のことも経営のことも両方わかる経営コンサルタント」として、
中小企業支援に携わる。コンサルタントして、経営力強化、財務体質改善、資金調達支援など、100社以上の支援実績がある。
銀行時代から数えて28年間で、数多くの中小企業決算書に関わっており、コンサル実務を背景にした決算分析力に強みを持つ。（2022年時点）
和田経営相談事務所代表 和田 健一
