前回まで、飲食業の市場調査、競合調査の重要性についてお話してきました。では今回は具体的にどうすればいいのか、少しお話してみたいと思います。
調査は「対象地域の競合調査することにより、立地の適否を分析する」事が目的です。
例えば、自分が出店を考えているエリアがあるとします。Ａエリアとします。このＡエリアには、第1次商圏と言われる半径500メートルに20店舗の飲食店があるとします。この20店舗をすべて顧客として回ってみるのです。その際１回だけではなく、曜日別、時間別と複数回に分けて訪問します。例えば、金曜日の20：00とか水曜日の12：15とか曜日時間を設定し、全店舗、同じ曜日時間帯の客数や客層などのデータを取ります。そして同時に全店舗の座席数のデータを収集しておきます。
こうして半年から１年間データ取りしていくと、その結果見えてくる事があります。例えばＡエリアの水曜日12：15、20店舗の総座席数600席に対して、だいたいいつも満席率が3割（180席）とします。するとこのエリアは水曜日のランチタイム供給が過多で、ランチ客目当てに自店が参入しても、「苦戦することがほぼ間違いない」ということが分かります。仮に週末の集客が好調だとしても、平日の集客がこの状態では事業として継続していくことは難しいかもしれません。
一例ですが、このような調査をしていないばかりに、オープン後「こんなはずでは・・・。」という状態に陥るのです。エリア全体の供給過多、集客力不足状態のところに後発で参入し、自店だけが繁盛するということは余程の差別化要因がないとありえまえん。
逆に調査をして、エリア全体で7割以上の集客があるのなら、有望なエリアと言え、成功の確率も高まりそうです。（ある程度の品質力、サービス力、経験があるという前提は必要ですが）。次回は近隣に競合が少ないケースについてお話します。
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地方銀行に17年勤務しながら、2011年に中小企業診断士の資格を取得。資格取得後、独立開業。2015年に経済産業省から経営革新等支援機関に認定されている。
独立後13年に亘り、「金融のことも経営のことも両方わかる経営コンサルタント」として、
中小企業支援に携わる。経営力強化、赤字立て直し、財務体質改善、資金調達支援など、100社以上の支援実績がある。
金融知識、財務知識を活かし、中小企業の経営課題解決に特化した経営コンサルタントとして活動している（2024年時点）。
和田経営相談事務所代表 和田 健一
